17年の有機農業で見えてきたもの

有機農業への転向

かつて私は増収農業を目指した時代がありましたが、23年前、宇根豊さんの減農薬運動に出会ってから、大きく方向を修正することになりました。 増収の前に、まずクリアーしなければならない環境という課題が出てきたわけです。

平成2年に水田除草剤の使用もやめて、完全に有機農業の道に入ることになり、今年で17年になります。販売は市場流通では労働に見合うまともな対価が得られないため、多くを消費者の方への直接販売という形を取っています。

17年前、有機農業に転向するにあたり、それまで買っていただいていた方々に、1年前から値上げのことをお願いしていたのですが、蓋をはぐってみると5割値上げしたことで8割以上のお客さんを失う結果になりました。

無謀な転換だったと言えるでしょうが、環境問題を知ってしまった以上、どうしても越えなければならない峠でした。

今でもそうですが、有機米や有機野菜を作ったら買ってくれる人が待っているかというと、そんな人は何処にもいません。

全くいないわけではないでしょうが、ある統計によると、実際に買ってくれるのは、消費者の5%しかいないということです。 値段を安くすれば話は別でしょうが、それではこちらの生活が立ちいかなくなります。なかなか手強い現実があります。 実際にマーケットに並ぶ有機jas認証の農産物の8割以上が、安い外国産だというのもうなずける話です。

有機農業の理念が生活に埋もれてしまう

減農薬の時代のお客さんを8割方失うことになってしまい、新たなお客さん探しに奔走することとなりましたが、当時の北九州圏での消費者意識は非常に低く、安藤孫衛先生が力を注いでおられた福岡圏や竹熊先生らの熊本圏とは、10年も、それ以上もの隔世を思い知らされることになりました。

そういうものを扱っている自然食品店も、その世界の卸業者が一手に抑えていて、卸が持っていない特殊な物以外、とても切り込める状況ではありませんでした。

これはまず自分自身がもっと食のことを勉強しなければとても売れないと気づいた私は、本も買い、いろんな学習会や教室にも通いました。 自然食や健康の事なども学びました。

幸い、そういう所には、安全な農産物を求めている意識の高い人たちが集まっていましたので、新たな人間関係や信頼関係もでき、徐々にではありますがまたお客さんもできていきました。

作る者と買う者がお互いに支え合う仲間作り。作る者は消費者の健康を支え、買う者は農家の暮らしを支える、いわゆる「産消提携」に疑いを抱くことなく、無農薬や無化学肥料による安全性や味を宣伝するようになっていました。 我が家ではこうして作ることと、それを売ることが、同じ比重をもつ農業の一連の仕事として今日に至っています。

有機農業を地域の農家に広げていきたいという思いは当初から抱いているのですが、自分の物さえままならないその販売の難しさ故に、今日でもなかなか周りの農家を積極的に引きずり込むことができないでいます。

有機農業に転向して数年、当たり前のようにそんなことを続けて、消費者の方には喜ばれるようになったのですが、販売の大変さも手伝ってか、それとは裏腹に「何か違う…」「どこか違う…」という満たされない違和感が心の底に広がっていました。「安全な食べ物をありがとう」と言ってくださるお客さんの声は嬉しいのですが、やはりどこか違っているのです。

夏の暑い盛りに毎日田んぼに這いつくばって草を取っているのは、何のためだったのだろうか。

消費者の人たちに喜んでもらうためだったのか。 段々と有機農業の道が生活に埋もれていって、気が付いたら迷子になっていたのでした。 有機農業をする目的と、そのための手段や結果がごっちゃ混ぜになって、自分がどこに立っているのか、どちらに向かえばいいのか見えなくなっていました。生活のための手段が目的になっていたのです。

そうなのです、田んぼに這いつくばって草取りをしたのは、消費者の人たちに安全な物を届けて喜んでもらう為ではなかったのでした。それは手段であり、「安全性」も単なるその結果の1つに過ぎなかったのです。

いつの間にか生活に埋もれて忘れかけていた有機農業の理念、有機農業を始めた原点に再び気づいたことで、心の中に重く広がっていた雨雲も晴れ、力を抜いて有機農業に向き合うことができるようになりました。そのためだったらいろんなやり方があっても良いじゃないかと考えられるようになったことで、ふたたび有機農業を楽しむことができるようになりました。

有機農業の原点

その昔、農薬や肥料(有機も含めて)による人体や環境への汚染を知らずに使っていた時までは、我々百姓も被害者でした。なにしろ、農薬散布の時に百姓が吸い込んだり皮膚から吸収する農薬の量は、消費者の人たちが残留農薬で体に取り込む量の数千~数万倍もあったからです。

しかし、合成化学物質による環境汚染が指摘され、そのかなりの部分に農薬が関与していた事実が明らかになり、さらには環境ホルモンという概念が現れて、取り返しのつかないその汚染の実態に愕然とさせられてしまいました。 また、ヨーロッパでは古くから硝酸態窒素による地下水汚染での健康被害が問題となっていて、化学肥料だけでなく畜産堆肥などの窒素肥料を使う農業がその原因になっています。環境協定などによる直接支払いなどの環境政策は、そういう背景によるものです。 近年、日本でもようやく問題視されるようになってきて、地下水汚染は年々深層へと濃度を深めている事実が明らかにされています。また窒素の過剰施肥は水の汚染だけでなく、野菜自体にも硝酸態窒素として残留し、そのような毒性の強い農産物が野放しで流通しているという現実もあります。

このような事実を知った今、その上でそれを使うというのは、我々は加害者の立場にいるということをしっかりと認識しなければならないと思うのです。

この環境汚染は子供たちやその先の世代にどういう影響を及ぼすのだろうか、せめて未来に手渡す環境をこれ以上汚してはいけない、その思い、それこそが有機農業の目的だったのです。

有機農業運動とは「…では、百姓に何ができるのか」→「それなら農薬をやめよう」「化学肥料をやめよう」「過剰な有機肥料もやめよう」「環境に負担の少ない生き方をしよう」…という環境運動だったのです。     すべては未来のために…

消費者の安全性ニーズ

食品の偽装表示、bse、鳥インフルエンザ…、消費者に不安を抱かせる問題が次から次へと現れて、食の安全性への信頼が失われてきました。家族のために、納得出来る安心安全な食べ物を買いたいと思うのは当然でしょう。そしてついにはトレーサビリティーなどへと要求が膨らんでいますが、私はこの事に非常に不安と不満を抱いています。

安全な食べ物を求める事は、消費者の当然の権利には違いありませんが、それは所詮消費者のエゴイズムを越えるものではありません。 未来への環境を汚染し続けながら、なんら自らの暮らし方を改めず、自分や家族の為だけに食べ物の安全性を求める消費者、あるいは、地球温暖化や環境問題を分かったように声高に口にしながら、家庭では農薬を散布した米や野菜を食べる怪しい環境論者など、そんな人たちが多すぎるからです。

そして、この不安材料をビジネスチャンスにする、流通業界のしたたかな販売競争の戦略としてトレーサビリティーが広がってきて、「安心安全」の合い言葉で今では当たり前のように要求されるようになりました。

有機jasとて同様で、現場の農家では高い認証料を支払ったあげく、膨大な書類作成を余儀なくされています。

一方、そこまでして認証を受けようとする農家の思惑はというと、たぶんそれは、他の農産物と「安全性」で「差別化」して有利に販売しようとの狙いなのでしょう。県や市町村が独自に行っている認証制度も同様でしょう。 一見、当たり前のように思われるのですが、とりわけ有機農業にとっては大きな矛盾を抱えることになります。

有機農産物や特別栽培農産物が差別化商品になるためには、周りの多くの農家が、農薬をたくさん使ってなければなりません。 その結果、相対的に周りの「危険」から差別化した「安全」という価値が生まれてくるのです。

しかし、それでは有機農業の理念と大きく矛盾してしまいます。 未来の環境を良くするためにしているはずの有機農業が、周りの農薬散布によって成り立っているなんて、まったくナンセンスなブラックジョークです。  周囲の多くの農家が農薬や化学肥料をやめて、節度ある有機肥料の使い方をして初めて環境は良くなって行くはずなのです。

このように「安全性」で差を付けて高く売ろうとしたことがそもそもの間違いで、有機農産物が高いのは「安全」という付加価値が付いているからではなく、大変な「労力」がかかっているから高いのです。つまり「高コスト商品」だからなのです。それが証拠に、私の知っている限り有機農業でお金持ちになった者は誰一人いません。

農産物の安全性では戦えない

「安全性」が販売競争の道具に使われてしまうのは大変残念なことですが、現実に競争に巻き込まれてしまった以上、それは世界市場の価格競争から抜け出すことが出来ません。負けが決まっているようなものです。

開発輸入業者の手によって、同じ種子や資材を使い、同じ栽培方法で、同じ味で、同じ国際基準の認証制度で保証された、アメリカや中国などの圧倒的に安価な米や野菜がやがてマーケットに並べられた時、「安全性」だけを求めるこの国の消費者は一体どっちに手を伸ばすことになるでしょうか。

現実に、有機jasの認証シールが貼った商品の80%以上は外国産だという事実でも、結果は明白でしょう。 「安全性」も価格競争に巻き込まれると、世界一高い労働力の国で作った「高コスト農産物」などには、アメリカ産牛肉や残留農薬の中国野菜のように「外国産は怪しいかも知れない…」などと不安をあおる以外に、はなから抵抗する道は有りません。

「安全性」で競争してはダメなのです。そんなもので外国産に勝つことなど不可能なのです。

中国やアメリカの農産物と日本の農産物の違いとは

では、どうやれば外国産の農産物を買わずに国産を選んでもらえるのでしょうか。同じ種で、同じ方法で作られた海外の物と、どう差別化したらいいのでしょうか。

その答えは「環境」にあります。

私たちが目にする日本の環境の多くは日本の農業によって成り立っています。小川の魚、田んぼで生まれるカエルやトンボ、溜め池に渡ってくる水鳥や里山に暮らす小鳥たち、あるいは春の里を赤く染めるレンゲや稲が植わった田んぼの風景、そこを渡ってくる涼しい風…… 百姓がこれまでは意識して作ってきたものではないけれど、これらは皆日本の農業に付随した農業生物や農業環境なのです。アメリカの大豆や中国の米では日本のこの環境は育たないのです。そのことを伝えなければなりません。

日本の風情豊かな景観、素朴な田舎の人情、目を楽しませてくれる山野の花や鳥や虫たち…

皆、疑いもなく一様に必要だと口にします。 しかし、日本産の農産物となるとかなり意見が分かれてきます。マーケットに並ぶ安い外国産の数々、低い食糧自給率、さらにそれを一段と加速しようとする、どちらかといえば内圧と見た方が正しい今回のwto順守の構造改革の圧力…

しかし、ここで行われている農業と、それで作られる環境は表裏一体で存在していて切り離す事などはできません。そのことに気付かない人たちが、百姓を含めて国民の圧倒的多数なのです。

この豊かに見える日本の生態系も、実はその中身は絶滅したり危惧されるものなど、私どもの子供の頃から見るとはるかに衰えています。しかしこれもそこで行われた農業が作り出した環境なのです。そしてそれはこの国の消費者ニーズという国民の選択によって衰えてきた環境なのです。

そんな日本の環境を再び豊かなものにすることが簡単に出来ます。それは、環境が良くなる農業をすればいいだけのことです。つまり有機農業を日本中に広げればいいのです。そしてそこで穫れた有機農産物を日本の消費者が見合う対価を支払って食べてくれればいいのです。ただそれだけのことで未来の子供たちへ手渡す環境を美しく安全なものにすることができるのです。

マーケットで何に手を伸ばすか、日本の環境を豊にするも衰退させるも、その選択は全て日本の消費者の手の中に握られているのです。

食料を吸い込むアジア

世界の人口の6割を占めるアジア、そのアジアが急激な経済発展を遂げることにより、食糧事情が大きく変わろうとしていることは、すでにご承知のことでしょう。とりわけ、世界の人口の半分を占める中国とインドの経済発展が世界の食糧需給を一変させようとしています。国内の南北格差が縮まってくる10~15年後には、ライフスタイルも大きく変わって、今の我が国以上の食料大輸入国になることが予想されます。当然世界の穀物相場は、今の原油価格のようにどんどん跳ね上がっていき、日本の米などの海外価格差も徐々に縮まっていくだろうと予想されます。経済発展に乗り遅れた貧しい国々では、高騰する穀物相場によって、飢餓がさらに深刻化することになる、そんな世界がそこまで迫ってきています。

新たな経営安定対策の危うさ

しかしwto体制に順従して関税率を下げることで、当分の間、米など関税率の高い農産物を中心に、国内価格の下落は避けられない見込みです。その受け入れの下地づくりとして、国は急遽「米政策改革推進対策」「品目横断的経営安定対策」「資源環境対策」の3本の柱からなる新たなる経営安定対策を打ち出してきました。この補助金政策に乗り遅れまいと、村社会の崩壊をも起こしかねないほどの激しい動きが各地であることも耳にします。

しかし、関税引き下げ受け入れに間に合わせるための急ごしらえのこの政策は、基礎工事を手抜きした、とても脆弱な地盤の上に建っている、倒壊の危険性が非常に高い偽装建築のように私には思えます。その手抜したものとは「国民合意」という一番大事な基礎工事です。農家の中でさえ大きく割れているのに、ましてや97%を占める消費者の側の合意形成がなされていないのです。

今までは、麦や大豆の補助金は価格に逆ザヤ補填されていて、補助金の全体像が分かりづらい構図になっていました。ところが今度の「品目横断的経営安定対策」では、条件を満たした個々の農家に補助金を直接支払うことになります。農家に注ぎ込まれる税金の全体像が丸見えになってくるのです。米もすぐにそういう状況になります。余程の国民理解を勝ち得てないかぎり国民の不公平感が膨らんでくるものと思います。97%に支持されない政策など、基礎の部分から簡単に揺すり倒されてしまうことになるのではないでしょうか。

補助金をもらうことに血眼になるよりも、まず消費者の理解を取り付けることの方が先決だと思えます。そして、それはまた国に頼るのではなく、農家が自ら努力しなければならない問題なのです。国がせっかく用意してくれた政策を、生かすも殺すも農家次第だと思います。

さて、そういう状況を何とかかわして、その先にやって来る世界の食糧が逼迫する時代まで日本の百姓も生き延びることができているとしたら、そうなった時はたして我々百姓はようやく日の目を浴びることができるでしょうか。

私は「no」だと考えます。 今のような拝金百姓しかいない状況が続くと、食料生産は一気に統制へと傾くだろうと考えています。

昔から、百姓は何度もそういう目に遭ってきました。百姓が6割も7割もいた時代ですらそうでした。ましてや今、百姓は人口のわずか3%しかいないのです。97%は消費者の側にいます。担い手だけにウェイトを置く今度の農業経営安定対策によって、その頃にはどのくらいの百姓が残っているだろう。1%位もいるだろうか。大規模農業化し、法人化も進んで農業の多様性も失われて統制しやすい条件も整います。昨年、有事法案も可決されました。

議会制民主主義の日本で食糧を巡って選挙が行われたとき、はたして百姓の意見が通るだろうかと心配するのです。

合意形成のために

今、田んぼや畑で百姓の目に入っているのは、稲や野菜、その生育状況、あるいは被害をもたらす病気や害虫、さらにはどうすれば補助金が多くもらえるかと言うような、収入が増えるか減るかといったお金に関係することばかりで、生態系とか景観といったお金にならないものは、なにも意識せずにやってきた百姓仕事のたんなるオマケに過ぎないものです。とても百姓が作り出したものとは言い難く、町の人にタダで使われてもしかたのないものだと言えるでしょう。

しかし先述の食糧が逼迫した時代が到来するまでの今からの十数年間、つまり安い外国産が流れ込んでくるその間、国民に日本の農業が必要だと選択させうる説得力があるものは、残念ながら百姓がお金にならないからと目を向けていなかった、百姓仕事の副産物の生態系や景観、あるいは輸入食料がもたらす地下水汚染などの環境問題しか残されていないのです。それを意識しながら百姓仕事をすることで初めて、それら環境も百姓が作り出していると胸を張って言うことができるでしょう。そして、この環境のために日本の農業を守れと訴えることができるのです。

実はこの部分についても「資源環境対策(農地・水・環境保全向上対策)」として国は補助金を準備しています。しかしこれも先述と同様に国民の合意形成がなされておらず、それ無しに長続きする政策ではありません。補助金の計算に熱心になるよりも、まずは、合意形成のための消費者や地域住民との交流や教育に最大の努力が払われなければならないのです。

環境に気を配りながら百姓は農業をして、消費者は日本の環境を守るために日本の農産物を買って応援する、そういったお互いの深い理解と信頼関係を築くことで、そこに税金を投入することへの賛同も得ることができるでしょう。そして再生産可能な対価でそれを買い支えてくれるならば、そもそも補助金などもらう必要も無くなるのです。

決め手は食農教育

述べてきたように、そこで行われる農業と、それによって形作られている環境、さらにそれは消費者の手に握られていて全ては消費者ニーズの選択の結果である、そのことを認識している国民が非常に少ないということが問題なのです。しかし、問題点がはっきりしていると言うことは、解決はとても簡単です。国民にそれを伝え理解してもらい、日本の未来の環境を正しい方向に選択してもらえばいいだけのことです。

福岡県では「県民と育む農の恵み」というモデル事業を行っています。私の高家地区でも一部これに取り組んでいます。一般にこれは環境直接支払いの補助事業だと受け止められていますが、この事業の本当の目的は国民(県民)教育にあります。農の恵み(農業が作り出す豊かな環境)を百姓の言葉で町の人達に伝えようというものです。そのためにまず生き物調査などを実施して、百姓自身がその目でその豊かさに気付き、豊かな言葉で町の人の心を動かして、その環境を作っている農業を守ってもらおうという狙いがあるのです。

助成額について手間に見合うのかという論議を耳にしますが、本来は助成金など無くても百姓が自発的にしなければ間に合わない啓蒙活動なのです。

その一つの有効な手段として、小学生への食農教育があげられます。今小学校では食育に力を入れることになっていますが、それに環境を組み合わせることで、農業とのつながりを教えることができます。高学年ともなると、親も考えが及ばないようなことをグループ研究で自発的に調べ、考えを深めてどんどん成長していきます。それは家庭の親たちをも教育する力も持っています。さらには地域をも動かしてきた長崎の事例も有ります。

また大学生達にも協力してもらいましょう、彼らは物事の真理を純粋に見抜く心と素早く行動に移す力を持っています。npo法人として環境活動に汗を流して活躍する大学生たちもいます。

とにかく百姓自身が豊かな言葉を使って97%の町の人たちに、農が作り出す豊かな世界を伝えましょう。それを守ってくれる仲間を増やしていくことが、結局この国の農業を守ることになるのですから。

道はそれしか残されていません、時は急を要します。

2006年 福岡県有機農業研究会機関誌「ふくおかの有機農業」寄稿文
福岡県遠賀郡遠賀町上別府1683 筋田靖之

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